14日、横浜市で開かれたシンポジウムで、国産のワクチンが実用化される時期について、
製薬会社各社から「再来年になる」などの見通しが示された。
このシンポジウムは、新型コロナのワクチン開発を進める国内の製薬会社5社などが参加.
世界的なウイルス研究者で東京大学医科学研究所の河岡義裕教授が司会を務めた。
この中で、製薬会社の担当者が開発中のワクチンの特徴や進捗状況を紹介。
このうちDNAを活用した新しい技術のワクチンですでに臨床試験を行っている,
大阪のベンチャー企業は,
「開発がうまくいったとして、大量生産が可能になるのは2022年の後半になる」と説明.
また、遺伝子のRNAという物質を使ったワクチンを開発している大手製薬会社は,
「2022年を念頭になるべく早期に開発したい」と説明。
‘@何度も指摘しているが、ワクチンには前のめり過ぎ。
もちろん早くできるに越したことはないが、そんなに簡単に出来るものではない。
日本の総理や、大阪の吉村知事は、トランプ大統領と同じだ。
トップの言葉は、大きな影響力を持つ。
発した言葉に責任は持たずとも、市場は大きく揺れ動く。
もう少し慎重な発言をしなければならない。