日本の政府機関や欧米や主要メディア、ネット通販などのウェブサイトが、
8日午後7時ごろから一時、接続できなくなった。
国際オリンピック委員会（IOC）のほか英国政府の窓口サイトや、
環境省や金融庁といった日本の政府機関に影響が出た。
メディアでは、米ニューヨーク・タイムズやCNN、英BBC、ガーディアン、
フィナンシャル・タイムズ、仏ルモンドといった海外の大手に加え、
読売新聞や日本経済新聞、ABEMA（アベマ）などのサイトにも一時接続できなくなった。
通販大手アマゾンの日本サイトや楽天、フリマサイトのメルカリも接続できなかったり、
レイアウトが崩れたりするなど不安定な状態になった。
米企業が運営するコンテンツ配信サービスで障害が起き、
このサービスを利用していたサイトが影響を受けた可能性がある。
コンテンツ配信サービス大手の「Fastly（ファストリー）」は日本時間の8日午後7時前に障害の発生を公表。
約2時間半後に「すべてのサービスの回復を確認し、問題を解決した」とした。
ニューヨーク・タイムズは別の配信サービスに切り替えるなどしていち早く復旧したという。
‘＠ＩＴ世界の危うさだが、そんなことを言っても仕方ない。
繋がれば繋がるほど、世界中がダウンする可能性もある。
この戦いは、永遠に続くのだろう。
いかに、他のシステムに切り替える用意ができるかどうか。
