球技の国内のリーグで作る「日本トップリーグ連携機構」はことし2月、
チームのスポンサーなどスポーツの支援に実績を持つ企業200社と、
支援の実績がない企業200社を対象にアンケート調査を実施。
その結果、スポーツの支援に実績がある企業のうち、
「支援を継続しない」と答えた企業は3%、
「支援を継続したいが規模や内容の見直しが必要」と答えた企業は37%に上り、
合わせて40%が支援の縮小や打ち切りを検討している。
その理由については「成果の可視化が難しく、費用対効果が計りにくい」
との回答が最も多かったほか、
「ほかの取り組みを支援した方が高い効果が得られるため」とか
「今後のコストを踏まえると継続が困難」などといった声があがっている。
また、企業がスポーツへの支援をするかどうか男女で比較した結果、
男子を選んだ企業は37%だったのに対し、女子を選んだ企業は20%にとどまった。
一方で、支援の実績がない企業のうち「今後、支援を検討したい」と回答した企業も30%あり、
「イメージアップ」や「社会貢献」などを理由として挙げている。
調査をした機構の田口禎則事務局長は「チームに広告を出して露出をはかるという、
従来型のスポーツ支援に、企業が価値を見いだせなくなっているのではないか。
オリンピックが終われば、より状況が厳しくなると予想され、非常に危機感を持っている。
社会や地域への貢献など、新たな価値をスポーツ側から提示していかなくてはならない」
と危機感を募らせた。
多様性の時代でもあり、難しいが景気の良いIT企業などは名乗りを上げるだろう。