‘＠株式市場は乱高下が続いている。
全てはオミクロン株のせいだと見るのは、間違いだ。
新型コロナが世界中に蔓延しても株価は上がり続けてきた。
パウエルＦＲＢ議長が加わり、株式市場は揺らいでいる。
ゴールドマン・サックス・グループは、株式の押し目買いを急ぐ動きに警鐘を鳴らした。
12月はボラティリティーが突発的に拡大する余地があり、リスク指標は、
まだ買いシグナルを発していないと指摘。
ゴールドマンのマネジングディレクター、クリスチャン・ミュラーグリスマン氏は、
「マクロ環境改善の見通しが立たない状況でリスクを積み増すのは、
ＲＡＩがマイナス２に近づくのを確認してからにした方がよさそうだ」と発言。
「マイナス２付近、あるいはそれを下回る水準に低下すれば、
再びリスクを取り一段と景気循環的なポジションを構築する好機になり得る。
オミクロン株感染が落ち着いて成長が安定化する場合は特にそうだろう」と分析。
一方、ＪＰモルガン・チェースは、「オミクロン」の出現による最近の市場の波乱は、
経済再開と商品取引におけるトレンド反転に向けたポジションを組む好機かもしれないと指摘。
米ハーバード大学の名誉学長でもあるサマーズ元米財務長官は、米経済にインフレが定着したと指摘。
向こう２年の間にリセッションに陥る可能性を30ー40％と見込む。
金融引き締めが経済成長の急減速を招くことがない、ソフトランディングに成功する確率は20ー25％と予想。
リセッションに陥らずに、金融当局が物価上昇を沈静化できる可能性は低くなったとの見解を示した。
サマーズ氏は７日、ウォールストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）が主催した会合で、
「急成長中でインフレ下にある経済では、ソフトランディングを実現するのは極めて難しいということだ」と話した。
一方でイエレン財務長官は、これまで賃金と物価が互いの上昇圧力になる、
賃金・物価スパイラルの兆しは見られないとの認識を繰り返している。
最大の米国債ＥＴＦであるｉシェアーズ米国債20年超ＥＴＦには、
２日までの１週間で過去最大の25億ドル（約2800億円）が流入。
ＥＴＦは目の前の危険を知らせる信号を発信し始めたとする向きもある。
バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）のサビタ・スブラマニアン氏は、
Ｓ＆Ｐ500種株価指数は来年に調整に入る可能性が「高まっている」と語った。
「短期的に、または向こう12カ月で10％の調整が入る可能性は高まったと考えている」と続けた。
ただ、「あまり強く警告しているような印象を持たれたくはない」とし、
株価指数は下落を回避できるだろうとの見方を示した。
「われわれの市場予想は横ばいだ。厳しい展開になるだろう」との見方を示した。
パウエル米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長が加わり、株式市場は揺らいでいる。
パウエル議長は、インフレは一時的、という判断を変更すると言い、
むしろ利上げは早い段階で必要となることまで示唆した。
米ヘッジファンド・リサーチによると、ヘッジファンドは、
１─１０月に平均でプラス１１．４％の運用リターンを上げていたが、
１１月はこれまでの堅調な流れが一転した。
同月の運用成績は推定マイナス１．６─２％となり、２０２０年３月以来のマイナス幅となった。
投資は自己判断で。
