欧州の交通系環境保護団体トランスポート・アンド・エンバイロメント（Ｔ＆Ｅ）は１９日、
電気自動車（ＥＶ）電池の排出量で、新技術の全固体電池の方が、
現在のリチウムイオン電池よりも２９％減る可能性があるとの試算を発表。
全固体電池で最も有望なタイプで比較すると、最大３９％が削減できる可能性があるという。
Ｔ＆Ｅ幹部は、ＥＶそのものが既に地球にとってより良い技術だと指摘。
その上で、全固体電池はエネルギー密度が高いため、使用する原材料がより少なくて済み、
排出量もより少なくなると強調。
Ｔ＆Ｅは欧州議会やＥＵ加盟国がまとめる新ＥＶ電池規制で排出量削減に向けた奨励策の実施を訴えた。
全固体電池はエネルギー貯蔵力が高く、充電も早く、
液体型であるリチウムイオン電池よりはるかに安全とされるほか、コバルト原料も少ない。
コバルトの大半を生産するコンゴ（旧ザイール）では、
非正規業者による採掘現場の危険な労働環境や児童労働が問題になっている。
米自動車大手フォード・モーターやドイツのＢＭＷは、それぞれ供給業者と協業して、
全固体電池の開発に取り組んでおり、２０２０年代の後半にＥＶへの導入が始まると期待されている。
