世界初となる次世代型リチウムイオン電池「全樹脂電池」を製造する電池メーカーAPBは、
サウジアラビア国営石油会社サウジアラムコと、同電池の共同開発に向けて連携することで基本合意した。
APB（本社福井県越前市庄田町、堀江英明社長）は越前市の武生工場で大規模量産化の技術確立に取り組んでおり、
堀江社長は「世界最大の総合エネルギー企業との連携は技術革新を加速させ、
世界展開に向けて将来的な樹脂素材の供給源の確保にもつながる」と説明。
全樹脂電池は、リチウムイオン電池の主要な構成要素である集電体などを、金属ではなく樹脂に置き換えたもの。
従来品と比較してモジュール当たりのエネルギー密度が高く、発火リスクも低い。
製造工程も従来に比べてシンプルで、大規模量産化できれば製造コストを低減できるという。
APBは2021年5月に武生工場を開所し、今年1月には本社を東京から移転。
現在は大規模量産化に向けた高速製造ラインの開発に取り組んでおり、
堀江社長は「高速大量生産に向けた要素技術の大きな課題は解決した。あと1年程度で技術確立したい」と話す。
堀江社長は世界展開を視野に入れており「電極形成からセルまで全自動で一貫生産できる工場を、
世界にフランチャイズのような形で提供し、樹脂素材も供給していきたい」と意気込みを語る。
その戦略の一手として3月15日にサウジアラムコと共同開発に向けた連携で基本合意した。
昨秋にサウジアラムコ側からアプローチがあり、12月に堀江社長らが同国に赴いて全樹脂電池の将来性などについて説明。
「石油化学製品から電池ができるのか、という驚きと感銘の言葉をもらった」という。
APBは今後、サウジアラムコとの樹脂素材の研究開発などを通し、さらに性能を高めた全樹脂電池を検討していく。
堀江社長は「サウジアラムコと本格的に提携できれば、世界で全樹脂電池を大量生産するための樹脂素材の供給源を確保でき、当社にとって大きなメリットになる」と話した。
‘＠日本は何処に。
