アメリカ基準でも冷たく不親切だと感じる人が続出中。
昨今、電子メールでの解雇通知が増えている。
ウォール・ストリート・ジャーナルによると、約１万2000人の解雇を発表したアルファベットの対象従業員らは、
自分が解雇されることを電子メールで知らされた。
その一人で勤続20年のソフトウェア工学者は最初、解雇通知メールを一連の報道に乗じたフィッシングメールだと思ったという。
個人用電子メールに送られたそのメッセージを見たのは午前５時半で、
解雇されたグーグル従業員たちのためのウェブサイトがあるので、そこでアカウントを開設するように案内していた。
その人物は、真偽確認のために職場用受信メールを見ようとしたら、使えなくなっていたことから、解雇通知メッセージが本物だと理解した。
新型コロナの影響もあって、業務連絡の多くが電子メールやスラックといった法人向けメッセージング・アプリケーションに移行している。
人材資源（HR）担当者らは、電子メールでの解雇通知について、「一斉に短時間で伝えられるため、混乱や、人生を変えるような電話や面接を待つあいだの恐怖感を軽減できる」と説明する。
従業員側にも、「一人で通知を受けるため、衝撃が緩和される」と考える人がいる。
ただ、その一方で、電子メールでの解雇は冷たく不親切だと感じる人は多いようだ。
