これまで結ばれていた28年まで12年間の契約を途中で見直した。
総額が約2239億円からアップ、年平均で約187億円が約218億円に急増したとあって、
Jリーグの野々村芳和チェアマンは「ウィンウィンだ」と自画自賛し、メディアも喜ばしいニュースとして報じた。
だが、「実はちっとも喜べません。喜ぶどころか、DAZNに足元を見られて値切られた残念な結果なんです」と、Jリーグ関係者が嘆く。
発表によると、前回の契約では最低保証額に加えて成果報酬が別途配分されていた。
だが、今回はそれが含まれた最大額となる。
したがって、契約者数が少なければJが手にする金額は前回を下回る恐れもあるという。
「守秘義務があって公にはできないのですが、DAZNとの契約は、年額が毎年だんだん上がる仕組みになっています。
つまり、契約から数年経ってようやく平均以上の金額がもらえるという。
「“年平均額”なんて見せかけだけの、意味のない数字なんですよ」と関係者は語る。
ちなみに、17年にDAZNと初めて結んだ10年契約も、3年後に見直された。
一見、金額アップだが、実はダウンになるかも知れない。
だとすればなぜJはDAZNの“要求”をのんだのか。
「人気が伸び悩んでいるJの試合を買うメディアは他にない。相見積もりが取れないんだから、言い値で売るしかありません」
なぜDAZNはJと長期契約を更新し続けるのだろうか。
「ずばりスポーツ・ベッティング解禁を待っているのです。各試合が賭け事の対象になれば、契約者数が爆発的に増えますから」
「税収が見込めるので、機運が高まれば、日本政府も認めるはず。
その際、既にtotoがあるサッカーでの導入が最も実現可能性が高い。
DAZNはそれを狙っている。どうせ3、4年後にも見直されますよ」
(週刊新潮)