28日、JOCの山下泰裕会長は日本外国特派員協会で記者会見。
山下会長は、医者でも感染症の専門家でもないが、会長の立場として、
東京五輪で来日する選手団の、新型コロナ感染者をゼロに抑える方法はないとの見解を述べた。
来日したウガンダ選手団の2人が新型コロナの検査で陽性と判定されたことを受け、
山下会長は空港でしっかり対策を講じることが不可欠だとコメントしながらも、
「いくらどういうふうにやっても感染者が来ないということはない」との見解を示し、
ワクチンを2回接種したとしても「決してそれで全員が陰性とはならない」と言及。
また、集団感染の発生を防ぐために空港での徹底的な水際対策が必要だとし、
PCR検査を毎日実施することも感染拡大のリスク軽減に役立つと語ったが、
入国後の、毎日ＰＣＲ検査は各自治体の負担で、自治体は厳しいと訴える。
さらに「思い出を少しでもつくり、厳しい中でも大会に参加して良かったと思って帰れる、
そんな五輪になるように、安心・安全が大前提だが、できる努力はしていかなければいけない。
海外の選手たちがリラックスして自分を解放する時間が持てるようにしたい」
と述べ、柔軟な対応を示唆した。
一方、山下会長は、東京五輪が華やかで巨大化した五輪を見直す機会になり得るとの考えを示し、
新型コロナの影響で仕方なく縮小し、制約も多い大会を「転機になる」大会になると強調。
